貸借取引/信用取引停止を行っている銘柄
銘柄名
コード
内容
事由
タマホーム
1419
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が注意喚起銘柄に指定されたため
ＷＴＩ原油価格連動型上場投信
1671
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が注意喚起銘柄に指定されたため
大豊建設
1822
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
日本道路
1884
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り停止）が実施されたため
東洋建設
1890
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
アルテ サロン ホールディングス
2406
信用取引停止
東京証券取引所が整理銘柄に指定した為、当社規制に基づき信用取引を停止します
ＪＡＬＵＸ
2729
信用取引停止
東京証券取引所が整理銘柄に指定した為、当社規制に基づき信用取引を停止します
ペッパーフードサービス
3053
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り停止）が実施されたため
グリー
3632
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が注意喚起銘柄に指定されたため
インテージホールディングス
4326
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
ＨＥＮＮＧＥ
4475
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が注意喚起銘柄に指定されたため
ＢＡＳＥ
4477
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
メドレー
4480
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が注意喚起銘柄に指定されたため
ＪＴＯＷＥＲ
4485
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が注意喚起銘柄に指定されたため
日医工
4541
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
ウチダエスコ
4699
信用取引停止
東京証券取引所が整理銘柄に指定した為、当社規制に基づき信用取引を停止します
日立金属
5486
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り停止）が実施されたため
弁護士ドットコム
6027
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
Ｇｕｎｏｓｙ
6047
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
キトー
6409
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
東芝
6502
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
名村造船所
7014
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が注意喚起銘柄に指定されたため
ウェルスナビ
7342
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が注意喚起銘柄に指定されたため
スノーピーク
7816
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が注意喚起銘柄に指定されたため
中京銀行
8530
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
レーサム
8890
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が注意喚起銘柄に指定されたため
広島電鉄
9033
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
日立物流
9086
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
近鉄エクスプレス
9375
貸借取引停止
日本証券金融株式会社において、当該銘柄が貸借取引の申込停止措置（新規売り・現引き停止）が実施されたため
委託保証金の引き上げを行っている銘柄
現在、該当する情報はありません。
委託保証金の引き上げが解除された銘柄
委託保証金の引き上げを解除された銘柄を解除後1週間程度、掲載しています。
銘柄名
コード
解除日
規制の内容
メディアリンクス
6659
2022/05/17
信用取引による新規の売付け及び買付けに係る委託保証金率を50％以上（うち現金20％以上）とする。
ピアズ
7066
2022/05/10
信用取引による新規の売付け及び買付けに係る委託保証金率を70％以上（うち現金40％以上）とする。
